次代を担う青年の育成が社会的な問題となってきている。ニート・フリータにはじまり学力・意欲の低下など、国・社会から人材育成に対する質の保証、質の充実・高度化が要請されてきている。人材育成なくして国・社会の発展は考えられない。このままでは、日本の将来はアジアをはじめ世界の中で活力ある成長・発展が望めなくなることが懸念される。もはや一刻の猶予も許されない国家的課題なのである。
　人材育成の成否全てが大学教育に帰結するものではないが、１８才の５割が大学に学ぶユニバーサル化の時代にあって、大学は人材育成の集大成の場として、それぞれの教育理念に基づき、受け入れた学生一人ひとりを責任をもって教育し、国・社会が期待する有意な人材として輩出する義務があり、その責任は極めて大きい。
　国・社会の負託に一層応えていくには、大学が掲げる教育理念の実現を目指すべく、教員各自による授業の点検・評価・改善、職員による組織的な支援を通して、学生が身に付けるべき能力を大学として保証することが望まれるが、それには教職員全体の意識を変革する強いリーダシップと教育改革を断行する大学としてのガバナンス機能の発揮が求められる。
　本会議では、ファカルティ・ディベロップメントの義務化を視座する中で、教育改革を実現するためのインセンティブな取り組み、教職一体による教育・学習支援の在り方を模索するとともに、理事長・学長に求められるガバナンス強化の工夫と改革の方向性について共通理解を得たい。

参加対象