私情協ニュース3

全国大学IT活用教育方法研究発表会

Ａグループ

　技術英語の文章をそのまま日本語に置き換えて翻訳すると不自然になりがちであり、特に無生物主語文を自然な日本語にするには動詞の扱いを変える必要がある。このことを学ばせるために、日本語分析、英語基本文型、無生物主語文、無生物主語文テストからなるクイズ形式の自習用Web教材を作成して使用したところ、学生に積極的な学習態度が見られた。

　英語をコミュニケーションのツールとして学びながら、国際的な教養を深めることが可能となるような、デジタルコンテンツを利用したカリキュラムの開発を試みた。フランク・ロイド・ライトの設計した旧帝国ホテル本館を題材として、英語のテキストによるレクチャー映像や外観を復元した３Dモデルを作成し、グループサイトも立ち上げて効果的な授業を行うことができた。

　対面のみによる英語の授業では、学生の学習量が不足しがちで、消極的な学習態度も目立っていたため、コース管理システム「Moodle」を導入して学生の自習を促し、リスニング、課題、テスト、チャットによる意見交換、フォーラムへの見解の提出などを行わせた。その結果、学生は意見を積極的に述べるようになり、英語学習へのモティベーションが高まった。

　「英語自習用e-learningシステムの利用者数が少ない」、「文法に頼って日本語を英訳するだけの英作文では査読を通しにくい」という二つの問題を改善するために、e-learningの各ユニットの文章を全訳付きの英文データベースとして活用し、英文レポート作成や英語でのプレゼンテーションに用いたところ、英文の質・量ともに向上し、実践の英語力がアップした。

　「インターネット英語」の授業において、電子掲示板（BBS）を使った国内外の学生との交流プロジェクトに参加し、学生同士の協調学習の効果を見た。その結果、前年度に実施したホームページ作成プロジェクトの授業と比較して、相手がわかるように英語を書く努力や異文化への関心、英語による説明に対する自信などの点で向上し、プロジェクトに対する満足度もきわめて高かった。

　中級中国語教育における従来の問題点を改善するために、５科目を総合的に見直してオリジナルメディア教材を作成し、学習効果を高めるための様々な工夫を施した。特に、学生が学習意欲を保ち、繰り返し練習を行い、異文化理解を促進することに重点を置き、さらにHSK試験の受験に役立つような聴解や読解の練習課題を取り入れることで、実践による改善効果を示すことができた。

　英語ライティングの指導を直接的な添削と間接的な誤り指摘の中間に当たる方法で行うことを意図したシステムERRMarkerを発表した。学生の作文に教師がタグ付けし、それをHTMLに変換し色分け表示を実現するとともに、エラー内容をデータベース化しチャート表示するなどの機能を紹介した。

福岡大学		甲斐　勝二氏、間　ふさ子氏、田村　和彦氏、奥村　勝氏、中尾友香梨氏、氏、
華東師範大学		建民氏、方氏

　プレゼンテーションソフトを活用し中国語の音声教育の効果を上げるとともに、中国の大学からのSkypeによる遠隔講義を取り入れた試み。学生の意欲を高め、リスニング力を向上させる効果が報告された。

　オープンソースのソフトウェアを活用することで安価で使いやすい Web学習システムを開発し英語教育に活用した事例を報告した。特に今回セッション管理システムを導入することで、学習者管理・学習ログ管理を可能としたことを紹介した。

　学生の予習を促進することを意図して、データベース化された英語学習教材から随時適切な内容を多彩なレイアウトでプリント出力するツールを開発した。速読などの授業方法に最適なレイアウトで教材をプリントし事前配布できるため、授業の目的にあった予復習が可能であることを解説した。

　人文科学分野の野外調査など、テキストデータからキーワードを抽出して出現度数を数量化するデータマイニング技法では、出現頻度を優先して貴重な視点となる極小数データが無視される。本研究は、データ分析・活用に汎用性の高いエクセル画面にＫＪ法を取り入れ、同一画面上でデータマイニング技法と連携した分析手法を提案した。

　経済分析と理解において、株式市場での株価予想は通常株価チャートによる評論的予測や株売買を通じて行われる。本研究は、学生自らVBAエクセルによる株価分析のソースプログラム作成・改良を通じて具体的な株式市場の事例を体験させ、問題解決と学生参画を通じて経済的視点を養う教育手法を提案した。

　本発表は、名古屋学院大学の既存LMSシステムを最大限活用して、経済学部で必要な基礎知識をITで補完する学部単位の組織的な取り組みを行い、全教員協力により経済学領域をカバーする基礎知識1,000題を作成・標準化してカリキュラムと連動させ、学習履歴を把握して、授業改善と学習到達基準を質保証する試みである。

　授業支援型e-LearningシステムCEASの活用事例の発表を行った。簿記及び税務戦略・税務会計に関する実践授業で、大規模教室・多人数授業において授業を補完するPowerPointやテキストのWeb公開、携帯電話による出席確認・アンケート調査による方法と問題点及び授業評価の結果を報告した。

　法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム「アジアMBA育成のマネジメントゲーム」予算により開発したMBAコース向けプログラムを紹介した。本プログラムは競争型・ノンプログラミングフレームゲームで、教育現場での実践、教材開発、アジアビジネススクール間のネットワーク作りの経過と目的を提案した。

　本発表では、法学教育導入時の新入生に対して法学という学問を身近に感じてもらうため、１）法学知識に関するアーカイブの構築−法学資料館めぐり、２）ITによる法的知識の構造化・法的推論のシミュレート教材の構築−法律用語解説をWeb上に作成した成果を報告した。

　創造的な問題解決能力を備えた法律家の要請を目的として、１）エキスパートシステムとしての法律知識ベースを開発、事例問題の解決による法的知識の実践的理解と法的思考力を養成する教育方法を実践した。また、２）事例に基づく論争システムを利用したサイバー模擬裁判とBBSによる論評という教育方法を使った報告を行った。

Bグループ

　多次元データの意味の理解と統計的な扱いを容易に行えるようなプログラムを開発し、授業開始前に講義の内容を視覚に訴えることで学生の興味を惹きつけて理解を深める方法を考えた。60名の受講生からのアンケート調査結果によれば、90％の学生が興味を惹かれたとしており、目的を達成できた。

　機器の中に組込まれているコンピュータのハードウェアとソフトウェアを理解させるために、新たに実験基板を開発し、短大における実践教育に利用した。本組込みシステムを用いたことで、ハード・ソフト両面の理解が深まり、就職の幅を広げることが できたとしている。

　遠隔教育システムを利用して地理情報システム（GIS）の実習教育を行い、有効性を調査した。その結果、遠隔授業に適している科目としてGISという意見が、受講生から寄せられた。また、遠隔授業により、教員数を増加しなくても十分授業が行えることを確認した。

　建築教育において、建築の仕組みを理解するために従来より模型が用いられてきた。しかし、初学者にとって、図面から立体的な構成を理解することは極めて難しい。そこで、図面から3次元立体構造を与える3DCGソフトを用いて、立体図と工事進行のアニメーションで理解を助けた。課題とアンケートから、その効果を確認した。

　３次元CAD教育を行う際、従来は多数のコマンドとそれに関連する作図ばかり行っていたために、複数のコマンドを組み合わせて一つのオブジェクトを作るという応用力が育たなかった。そこで、統一的な題材（車）を用いて、必要に応じたコマンド使いを行った結果、自由課題で素晴らしい作品が生まれた。

　WBTで初等複素関数特性を理解するための教材を開発した。53頁の教材は、思考過程領域、描画領域、サブ教材から成り、自学自習の効果を知るために設問も用意した。25名の学生からのアンケート結果から、教材へのフィードバックを行えるシステムを構築したと認識している。

　電子掲示板に、授業に関連した課題を提出させ、別の学生がその課題を読むことで理解度を深め合う方法を提案している。他人の課題にアクセスする回数と試験の点数との間には相関があり、その効果を確認することが出来た。

　上級プログラミングの授業においてWeb上での学生間のグループディスカッションを通して、学びの促進を図った。学生間相互評価で必要となる採点・集計機能などを持つ掲示板システムを構築し、従来のWebCTとの比較についてアンケート集計した。学生の評価集計に関して教員の手間を大幅削減することができたとの報告である。

　スマートツールを実装したドリル型学習支援システムを制作し、WBTによる学習効果の向上が学習意欲の改善に有効であることを示した報告である。作成したシステムを授業に用いた後学生のアンケート集計をし、相関分析を行った。学習意欲と学習効果に高い相関があることが示された。また、スマートツールの有効性を分散分析により示した。

　プログラムの採点支援ツールを作成しJavaとC言語で実施した報告である。プログラミング言語に非依存である点、コンパイル・テスト実行・閲覧・評価を学生ごとに一つの画面で行うことができる点、評価項目や評価後のデータがCSV形式で入出力される点などが特徴である。GUIが分かりやすく使いやすいなどの感想が報告された。

　個々の授業がばらばらに行われ学生に即戦力が育っていないとの問題意識に立って、情報３科目の修得の後、それらを統合した内容の授業を新設し実施した。新設科目はシステムプランニングの理論と実践を教える２科目であり、題材として携帯電話のホームページ制作を課した。自分なりの作品を作れるようになった事が報告された。

　新しい情報教育を受けた学生が入学してくることに対応して学生の習熟度に応じたコース分けを行った情報処理入門授業の実施報告である。学生はチェックシートによる自己申告で四つのコースに分けられ、文書作成・作表計算等の授業を受ける。コース分けのメリットとともにコース変更が自由であり、対応に苦慮している点が報告された。

　管理者権限を持っていなければできないルーターの設定やDNSサーバ構築などの教育を行うために、大学のシステム・リプレースの機会を捉えて仮想計算機ベースの支援システムを構築した報告である。USBフラッシュメモリなどに仮想計算機を格納・携帯して使用するモデルとし、Linuxのインストールを一斉授業で実施した。

　Problem Based Learningの情報教育への適用を実施した３年間に渡る総括である。アンケート評価の集計から「問題発見・解決能力」「情報技術知識の習得」「授業への学習意欲」などの各項目で高い値であったことが示された。またPBL情報教育を実施する場合の注意すべきポイントが５点にわたり述べられた。

　学生の学習意欲の低下は講義に欠席したことにより以後の教科内容についていけなくなるためであるとして、これを改善するための方策を提示した。半期の学習動機づけのためにｅラーニングに復習システムを組み込み、簡単なドリルを解かせ、理解の深化と安心・自信をつけさせた。この結果出席率が上がったことが報告された。

　学生は教育サービスを受ける消費者ではなく学習主体者であるとの認識に立って、Web上の授業公開技術を学習者の参加技術と位置づけ直した実践授業の報告である。学生の編集による授業ビデオの公開例、学生の制作した学習内容の公開例、学生の編集した授業要旨・理解内容の公開例などが提示された。

Cグループ

　講義形式の授業では授業冒頭にその日のテーマを示し、学生の興味を引くことは重要であると考え、音楽とともにストーリー形式で授業概要を示すPowerPointのスライドを作成し授業に用いた結果、学生は予告教材を「面白い」と受け止め、教員の技術と熱意を感じるとのアンケート結果が出たとの報告があった。

　学生の基礎学力を補うために、基本事項の形式的な暗記という作業をパソコンや携帯電話で行わせ、普段から公式等に慣れさせるためのe-Learningシステムを開発した結果、約８割の学生がこのシステムが学習に役立ったと答えたことから講義の理解においても補助の役割を果たしたとの報告があった。

　基礎知識の理解促進を図り学習プロセスを加速化することを主要目的し、学生を引き付けるために、正解率などを示す学習マップを含んでいる自学自習システムを構築した。専門用語に関する穴埋め問題について、このシステムの利用した場合としない場合の期末試験での正解率に差があったとの報告があった。

　オンライン教材には印刷教材とは違って、書き込むことが出来ない欠点がある。そのために注釈やメモなどのアノテーションを付加しながら学習をするには教材を印刷したりする必要があった。そこで、オンライン教材に書き込み可能なシステムとして、Webブラウザにアノテーション付与機能を付加するシステムの開発に関する報告があった。

　学生参加型の授業を実施するため、「ブログを利用した学習コミュニティ」を形成し、学生が授業について自由に意見交換を行った。この電子的学習コミュニティには、他の学生や教職員も参加し、その結果、FDなど多様な目的に資する情報が蓄積された。

　大学の使命は、知の発見と発信、知の集積と構造化、知の伝達と継承にある。本取組は、この考え方に基づいて、新しいネットワーキング技術を開発し、大学の情報化を実現するWebサービス提供システムを構築した。

　聴覚障害学生に対する情報保障の一環として行っているノートテイク（要約筆記）を、従来の「手書き」からIT支援システムに改善した。さらに、学生ボランティア組織の育成に取り組むとともに、今後は各講義のテイクログの再利用を促進する。

　学生に自己発信能力と自学自習の姿勢を身に付けさせるため、新たにポータルサイトを構築し、既に全学的に展開・使用している学習管理システム（LMS）に追加した。これによって、教材提示、電子掲示板、小テスト、レポート提出などの諸機能が利用できるようになり、学生と教員の双方向コミュニケーション支援がいっそう強化された。

　電子図書館ポータルサイトを構築し、各学生に自分のサイトを提供する。学生は、自分が履修している科目ごとに仮想書棚を作る。また、教員は、このシステムによって学生に参考文献を伝える。さらに、学生は、書評入力機能を利用し、自分の意見を入力するとともに、他の学生の意見も閲覧できる。

　全寮制教育において、学生一人ひとりに対応した柔軟でインタラクティブな教育を実施するためにe-Learningを導入した。従前の「人と自然とのふれあい」を基盤とした教育に、コンピューティング技術修得教育およびe-Learningプログラムを結び付け、それによって教育効果の向上を達成した。

　授業のマルチメディア化は、再現性に富み、しかも学生にとって分かりやすい授業の創造に資する。本取組は、PDCAサイクル（Plan-Do-Check-Action）に基づく授業改善の方法を提示する。また、授業改善に向けて授業評価アンケート集計システムとその分析システムをも構築した。

　ゼミのホームページなどの電子的学習コミュニティをwikiによって開発・運用し、それを通して持続的なサイト運営の方策を提示する。Wikiを用いて学習コミュニティを構築することによって、比較的容易にしかも経済的にサイト構築・変更が可能になる。

　テストの結果やレポートの内容や成績をホームページなどによって学生に伝達することによって、学生の授業参加意欲が高まる。しかしながら、学生の名前をそのまま公開することは不適切である。そこで、本取組は、ニックネームを用いてレポート結果や内容をホームページに公開する。

　課題登録管理、課題評価、閲覧機能及び学生の課題提出、評価機能をもった学生と教師との相互評価を支援するシステムを用い、案内図制作を課題としたデザイン教育の実践を行った。このシステムを用いることによって、学生の理解度と課題の進捗状況を把握でき、早期のサポートが可能になり、学生も多くのコメントを書き込むとの報告があった。

　メールソフトで振り分けられたメールのヘッダー情報、本文をCSVファイルに変換するシステムを開発し、学生の個別フォロー、出席管理、学外見学の現場での感想収集などに利用している。特に出席確認では、パソコンや携帯電話から同じ話題が出にくい課題を送信させているとの報告があった。

　目的を持って有効に大学４年間の学修生活を送ることができるように、４年間の総合目標、各学年開始時の学習目標、前年の反省などを記入させ、それらの記入に対して教員がコメントを記入し返却するる「学修目標手帳」の記入をWeb上で行うことができるシステムを開発した結果、学生と教員のやり取りがWeb化され学生の提出状況などがリアルタイムで把握、コメント記入などの作業が効率化されたとの報告があった。

　高校において数学の履修程度がバラバラであり学生の既履修程度に会わせた授業を行うのが困難になっている。このことを解決するために、Web上に演習問題を載せ、正しい答えが出せることを確認するためのシステムを作成した。「幾何学の基礎」の期末試験合格者のWebアクセス率は80％であったとの報告があった。

Dグループ

　表計算ソフトによる基礎数学教育を補完するために、動画Webコンテンツを携帯電話に表示させることによる教育支援効果を調査した。表計算ソフトでは動画による提示が困難なことからWebでの動画による支援を試みた。その結果は、コンテンツ内容に依存する学生の正答率が見られ、学生への理解増進につながったかについては、明確な結果は得られていない。

　数千人以上の多人数の学生に全学必修科目として情報技能を提供する効果的な方法として自学自習による講習会形式を検討した。情報技能教育を限られた資源で有効に行うために、自学自習とTAによる学習支援を３年間実施し、その結果、いくつかの問題点の克服、改善の経過を報告している。技能教育に関わる分野での自学自習効果は高いと思われる。

　学生のキャリヤに応じた自由な履修科目選択、学習計画を支援するために、情報系科目の履修支援チャートと履修前の条件としてのPCパス制度を活用することを検討した。PCパス認定制度の効果の検証は、まだ十分ではないが、この制度による学生のPCスキル獲得が情報系科目履修の有効な支援となることを目指している。

　全学情報処理基礎カリキュラムの見直しに伴って、携帯型PCの全新入生への必携化および、情報処理基礎授業を必須とした。具体的な環境整備過程の報告と、授業カリキュラムおよび、ITリテラシの教育内容を独自に策定した内容を紹介している。LMSによるオンラインアンケートデータも収集し、次年度以降の教育への反映を図っている。

　e-Learningによるリテラシー教育を実施し、それによる認定テストと最終認定試験で習得程度をチェックし、単位認定を行う取り組みを紹介された。既製コンテンツは要点がわかりにくく自由度がないことや、問題数が少ないこと、表示や操作問題などの課題があげられた。

　e-Learningの全学的な展開と評価について紹介された。学内へのコンセンサス、システム運用やコンテンツ作成支援などの役割分担、基盤システムの構築、e-Learning導入による学習効果の実験などを実施した。自学モジュール教材、理解度確認テストの作成、単位制度の実質化などが今後の課題とされた。

　情報倫理を中心としたe-Learning教材に、アニメーション感覚の挿絵や動画・音響効果などを加え、留学生向けに他言語化を行い、よりわかりやすくインパクトのある教材への改善事例を紹介された。情報倫理以外の他教科への応用や、他大学、企業・自治体への展開が課題とされた。

　専門教育の導入教育としての、e-Learningコンテンツ制作のヒントとなるシナリオ展開を、NHKの「プロジェクトX」の内容分析から抽出検討した。動画、静止画を用いたコンテンツを一つの物語として学習者に見せる工夫が、どのように学生向けのコンテンツとして、導入教育に有効であるかの提示が期待される。

　幼児教育における絵本の読み聞かせを、幼児がディスプレイ画面に触れてコンピュータ経由で再生する方法にすると、絵本理解に関わる類推能力がどのように影響を受けるかを実験した報告である。提案手法における、保育者あるいは、母親と個々の幼児との直接の人格的ふれあい（コミュニケーション）が乏しくなる点についての検討、考察の提示が期待される。

　保育系短大学生にとって、効率よくデジタル紙芝居を製作するための製作マニュアルを電子化し、Web上で閲覧できるようにした効果を検証している。マニュアル製作に、学生も参画させることで、現場の状況、問題点の把握力向上に効果があった。音声、画像を取り扱うマルチメディア処理能力向上にも役立った。

　視覚的に理解させるために映像教材を作成する教員養成プログラムの事例で、機材やソフトウェアは特別なものを使用せず、各学生の得意分野に即した学習を可能にした。結果、学生の学習意欲や自習時間、参加態度、発展的活用実績を向上させることができた。

　看護の臨地実習で学生が様々な患者や状況に対応できるよう、具体的な患者事例と看護技術提供場面の映像や音声で示したe-Learning教材の開発と実践の取り組みである。学習も億票に関する学生の自己評価や教材に関する学生評価は、紙媒体よりも高いことが紹介された。

　時間や場所の制約を受けずに医学基礎教育を実施するため、e-Learning導入した学習システムについて紹介された。システムにはスピーチ記録ソフト、スピーチ判定結果掲示ソフト、Web演習問題、Webホワイトボードなどの機能がある。結果、教員が個々の学生のスピーチを評価しアドバイスを与えるため、学生の理解度を把握しながら指導することができた。

　生理学初学者向けの生理学教材（1100ステップ、5400の知識確認練習問題）をデータベース化し、全内容をWeb上に一般公開し、自学自習しやすい情報環境を提供し、大きな効果をあげている。医学生理学を学びやすくしている効果を学生アンケートにおいても実証し、専門教育での発展的教育への橋渡しに大きな貢献をする教育システムと期待される。

　Web教材の活用を促すためのプレゼンテーションツールを用いた学生による「発表会」形式の学習プログラムを企画、実行した結果、その後の病理診断に対する意識の向上や、難易度の高い専門科目への学習動機付けに有効であったことが示された。グループでの学習による副次的効果も、いくつも見られた。

　携帯電話利用のフィールド学習支援システムをベースにした食事カードによる食事栄養診断システムを構築し、大学生対象にアンケート調査を実施した。学生の抵抗感を除くために、食事カードを用いた点は有効であった。外部の専門家からのアドバイスを受けることによる学生の関心度向上が授業充実に働くことを期待している。

　オンデマンド型授業に欠けている学生とのインタラクションを補うために、対面型リアルタイム授業と組み合わせたハイブリッド型の授業として学部横断型教育を実施した。海外からの遠隔授業はサーバに教材として蓄積することで、時差、言語補助、コストなどの問題解決に役立った。米国、欧州、アジアの３つの地域の講師からの授業実施には、提案形式が不可欠と結論づけている。