特集　ｅポートフォリオとその活用

大阪府立大学におけるｅポートフォリオを
活用した学習・教育支援の取り組み

星野　聡孝　大阪府立大学高等教育推進機構教授

１．はじめに

　様々な改革が求められている大学教育において、近年、ｅポートフォリオの導入による学習・教育支援の取り組みが増えつつあります。2008年および2012年に中央教育審議会から出された答申の中で、学習（学修）ポートフォリオやティーチングポートフォリオの活用について言及があったことから、今後もｅポートフォリオの導入を検討する大学が続くものと思われます。
　しかし、一口にｅポートフォリオと言っても様々な形態があり、また、それぞれ目的も異なります。本学では、2012年より独自のｅポートフォリオの運用を開始しましたが、その特徴の一つは、学生にとっての学習ポートフォリオであると同時に、教員にとっての教育に関するポートフォリオにもなっている点にあります。このようなｅポートフォリオを構想するに至った背景も含め、本稿では、本学におけるｅポートフォリオを活用した学習・教育支援の取り組みを紹介します。

２．導入の背景と経緯

　本学では、2009年より高等教育開発センターにおいてｅポートフォリオについての議論が始まりました。直接的な契機となったのは、当時実施していた「授業アンケート」の回答率低下でした。授業改善に資することを主な目的として2005年度後期より開始された「授業アンケート」は、Web上で実施していたこともあり、回答率が、年々、低下していました。その対応策を検討する中で、回答率だけでなく、本学における「授業アンケート」の在り方自体に様々な課題があるのではないか、との問題意識が芽生え、のちのｅポートフォリオ導入へと繋がっていくことになったのです。
　では、本学の「授業アンケート」で、何が課題であったのか。一つには、学生に授業を「評価」されていると教員から見られがちであったことがあげられます。学生から「評価」されることへの抵抗感、「満足度」への過度の注目、また逆に「満足度」が高ければ良い授業と言えるのかといった疑問など、「授業アンケート」をめぐり、その意義を問い直す必要が生じていました。
　また、本来、授業改善に役立ててもらうために行っている「授業アンケート」でしたが、結果は紙（と必要に応じてExcelファイル）で渡されるのみであり、教員がこれを簡単に活用する仕組みがありませんでした。例えば、経年変化を追おうとすると、教員が手間をかけてデータを収集・分析しなければなりませんでした。
　そして、何よりも課題とされたのが、学生への直接的なメリットがほとんど無い、という点でした。もちろん、授業改善を通して学生には間接的なメリットがあるはずですが、学生は、それを直接的に感じることができません。学生は、回答したらそれで終わりで、自分の回答すら後で見ることができません。
　その一方、数年間に亘る「授業アンケート」を通じて一教員である私自身が強く感じたのは、「満足度」以上に学生の学びを知ることの大切さと、継続的にデータを蓄積してふり返ることの大切さでした。学生の学びに教員が着目すること、容易にデータを蓄積・活用できること、そして学生に直接的なメリットをもたらすこと、これらを満たすような、授業アンケートに代わる新たな仕組みができないかと検討する中から、学生による学びの自己評価を核とした本学ｅポートフォリオのアイデアが生まれました。そして、「TeachingからLearningへ」と言われるように、「授業アンケート」も、学生の学びに着目した新しい形へと転換していく必要があるのではないか、といった議論を学内で始めたのです。
　その後、教育等でのICTの更なる活用を進めるため、「ICTアクションプラン」を策定してはどうかという話が学内で持ち上がり、学長委嘱による検討委員会が立ち上げられることになりました。幸いなことに、アクションプランの柱の一つとしてｅポートフォリオが取り上げられ、多くの教職員の方々の協力の下、導入に向けて具体的な仕組みの検討を行うことができました。そして最終的には、「ICTを活用した教育・学習支援アクションプラン 2011」としてとりまとめられ^[1]、学内での議論を経た後、2012年度入学生より全学でｅポートフォリオの活用が開始されることとなりました。

３．本学ｅポートフォリオの概要

　本学のｅポートフォリオは、以下の三つを主な目的としています。

• 学生の自律的学習習慣の確立と、学習の継続的な自己改善の促進
• 教員が日々行っている教育改善の更なる促進
• 大学内の組織的教育改善を促進

　そして、これらを実現するための仕組みは、図１のようにまとめることができます。図の左半分が学生を中心とした仕組み、右半分が教員を中心とした仕組みをとなっています。

図１　学生による学修自己評価を核とした本学ｅポートフォリオの仕組み

　教員を中心とした仕組みについては後ほど述べることにして、ここでは学生についての仕組みを説明します。図１の中心に示したように、この仕組み全体の核となるのは、従来の授業アンケートに代わる授業科目ごとの学修自己評価です（学内では「授業ふり返り」という名称で実施）。学生に自らの学びをふり返ってもらい、到達目標、事前理解度、出席率、授業外学習時間、理解度、目標達成度などについての６段階評価と、当該の授業で何を身に付けたか、なぜそのような目標達成度になったかについての自己分析を記入してもらいます（図２）。このように、単に目標達成度だけでなく学びのプロセスについても自己評価してもらうところに、本学のｅポートフォリオの特徴があります。そこには、学生自身にも、また教員にも、学びのプロセスに目を向けて欲しいという意図が込められています。

図２　学修自己評価（授業ふり返り）入力画面例

　この他、学生には、半期の初めに自分自身の半期全体の学習目標を、半期の終わりには自身の学習目標に対する半期全体のふり返りと、「大阪府立大学学士課程が目指す学修成果」^[2]（９項目）に対する自己評価を記入してもらいます。その際、半期の学修状況とその経年変化を可視化し、他学生の状況などとともに学生に提示することで学生に気付きを促し、学びについてのPDCAサイクルを回す際の手助けできるようになっています。

図３　半期単位での学修状況の概要表示例

　以上のように、本学のｅポートフォリオでは、学生に目標の意識化と自らの学びについての気付きを促し、さらにはこれを学びへの動機付けに繋げていくことをねらいとしています。しかし、このような仕組みを用意しても、入力のため半期に１度アクセスするだけのシステムであったとしたら、学生に常に学習目標を意識してもらうことはできません。そこで、オンライン上での日常的な学習環境にうまく溶け込むよう、本学のｅポートフォリオは、既存の授業支援システムや出席管理システム、教務学生システムを授業単位で繋ぐ入り口となるよう、「学習・教育支援サイト」として開設されています（図４、図５）。

図４　既存システムと学習・教育支援サイト（ポートフォリオ）との連携関係

図５　学習・教育支援サイト（ポートフォリオ）の学生Home画面例

４．授業改善への活用

　学生が入力した学修自己評価のデータは、授業クラスごとに集計されて受講学生に公開される一方、授業担当教員ごとに、年度に分けて蓄積されていきます。そのため、本ｅポートフォリオは、教員にとってのポートフォリオとしても機能し、その有している簡易な授業分析機能などにより、教員自身の授業改善に活用できるようになっています。
　ここでは一例として、担当した複数の授業のデータを比較する機能を紹介します。次ページ図６は、昨年度と今年度に私が担当した同一科目名の３クラスについて、授業時間外学習時間の回答集計データを比較表示したものです。この図では右側ほど長い学習時間を示しているので、昨年度の２クラスに対して、今年度のクラスのほうが、学習時間が増加していることが分かります。今年度は、授業外の学習時間が増えるよう、課題の出し方などを少し工夫しましたので、その効果が現れているのではないかと推察しています。
　実を言いますと、授業外の学習時間が増えるように工夫しようとしたきっかけは、他の教員が担当する同一科目名の授業と比べて、昨年度に私が担当したクラスの授業外学習時間が若干短かったからでした。本ｅポートフォリオでは、他の教員が担当する授業の学修自己評価集計データについても、平均値が公開されているので、このような気付きが可能となっています。
　このように、本学のｅポートフォリオを活用することにより、教員は様々な気付きを得ることが可能となります。また、そこでの気付きは、図１で示したように、教育のふり返りとして記録に残せるようになっていますので、授業改善のためのPDCAサイクルを回すのに役立てることができます。

図６　学修自己評価データの担当授業間比較例（Web画面を一部改変）

５．さらなる活用に向けて

　本学のｅポートフォリオは、学生や教員個人としての活用にとどまらず、組織全体としての活用も意図して導入されました。従来の「授業アンケート」では、匿名での回答でしたが、「ポートフォリオ」では、当然のことながら学生個人が特定された形でデータが残ります。したがって、学生個人の学びの状況を把握することができますし、学生が所属する任意の集団についての学びの状況を把握することも可能です。年々データが蓄積されていくに伴い、Institutional Research（IR）としての活用も重要になってくるものと思われます。また、ｅポートフォリオの活用が学生にとって更に意味のあるものとなるよう、今後は、例えばキャリア教育との連携なども進めていけたらと考えています。