私情協ジャーナルでは、会員大学・短期大学における教育や環境に関する情報を掲載することにしています。次号以降への掲載情報を募集していますので、掲載希望の方は次ページをご覧の上、私情協事務局まで連絡下さい。
ステップ１〜４の課外パソコン講習を開始
―大妻女子大学―
大妻女子大では、就職対策の一環として課外のパソコン講習を開いているが、今年度からは段階を追って学べるステップ１から同４の講習に再編成し、千代田（東京都千代田区）、多摩（東京都多摩市）の両キャンパスで、５月から12月まで、放課後、土曜日、夏休み集中など開講パターンを変えた８種類計54講習を開くようにした。総受講者数にすると延べ2,300人近い学生が受講可能となった。
ステップ１は「初めてのパソコン」、ステップ２は「ワード97の基礎」「エクセル97の基礎」「プレゼンテーション」、ステップ３は「ワード97の応用」「エクセル97の応用」、ステップ４はマイクロソフトオフィスユーザー検定試験対策の「MOUSワード97」「MOUSエクセル97」。各講習は全12時間で学ぶ。受講料は、1万2,000円から1万7,000円まで。
大妻女子大学第二部事務室
TEL:03-5275-6001 FAX:03-3261-8119
マルチメディア教室完成
−道都大学・道都大学短期大学部−
本学ではこの８月にマルチメディア教室（Multi-Media Lab.）が完成しました。ここは以前はワープロ教室でしたが、マルチメディア作品の制作・編集が可能な教室として一新され、iMac 40台を中心にG3 Macintoshやビデオ編集が可能なPC（VAIO）、スキャナ、カラープリンタ等の機器で構成しています。これらは高速なLANで結ばれている他、教室正面には投影スクリーン２面を持ち、様々な運用形態を可能としています。また、本年度からネットワーキングのカリキュラム（CISCO Networking Academy）を開講していますので、ルータ、ハブ、サーバー機などの専門的な機材も配備しています。今後はこの環境を利用した新しい授業が可能となり、教員、学生ともに大きな期待を寄せています。
道都大学短期大学部 経営科経営教室
由水 伸（よしみずしん）
TEL:011-372-3111 FAX:011-372-2580
E-mail:yosimizu@dohto.ac.jp
北海道工業大学のコンピュータ利用環境について
昨年度から学内LANと演習室の更新を検討した結果、平成11年４月より演習室にWindows98とLinuxが利用できる130台のパーソナルコンピュータ、セルフメンテナンスシステムによる演習室Windows環境維持用WindowsNTサーバを３台導入しました。従来の演習室の92台（Windows95）と合わせて222台のクライアント数となり、情報教育や個別学習に対応できる設備としました。
学内LANは平成11年９月に基幹ネットワークをFDDIからギガビットおよびファーストイーサネットへと更新するとともに、計算用サーバに代表されるLAN用サーバを最新鋭の機種へと更新しました。
全学生を対象に講習会を行い電子メールアドレスを配付するとともに、ダイヤルアップ接続の環境も全学生へ提供しています。
北海道工業大学情報技術課 川村 高史
TEL: 011-681-2161 FAX: 011-681-3622
E-mail:jyouho@hit.ac.jp
ICPSR 国内利用協議会へのお誘い
ICPSRは米国ミシガン大学に付属するデータ・アーカイヴ(政治・社会調査大学協会）の略称であり、政治、社会、歴史、経済、教育、法律、国際関係など、世界各国から広範に調査データを収集・保存し、研究者に提供しています。これまで個別に加盟していた大学が、本年9月、ICPSR国内利用協議会を結成しました。この協議会に加盟すると、単独での場合より、低額かつ効率的に同様のサービスを受けることができます。現時点では、立命館大学、慶應義塾大学、早稲田大学、明治大学、青山学院大学がこのデータ・アーカイヴに参加しています。
データ分析を志向される研究者の方々は、大学を通じて、ぜひ協議会に加盟されることをお勧めします。
ICPSRについてはhttp://www.icpsr.umich.eduを、国内利用協議会についてはhttp://www.iss.u-tokyo.ac.jp/pages/ssjda-r12/をご覧ください。
青山学院大学法学部教授
ICPSR国内利用協議会会長 大石紘一郎
慶應義塾大学
Webによる履修申告システムを稼動
大学では、学生へのサービス向上と事務処理の効率化を目的として、日本IBM（株）との共同プロジェクトで、Webを利用した本格的履修申告システムを開発し、本年９月から学生への提供を開始した。
本システムの特徴は、1)リアルタイム性（学生の画面入力時に履修科目の整合性チェックや進級・卒業判定を行い、学生サービスの向上と事務処理の効率化の両面に貢献）、2)大量ユーザー処理、3)堅牢なセキュリティで、このシステム導入により学生は時間と場所の制約から解放され、申告の結果もすぐに得られるようになった。
今回は、理工学部（矢上キャンパス）の学生・大学院生を対象に稼動させたが、来春以降は対象学部を拡大し、新たな機能を追加して、学生向けの更なるサービス向上を実現していく予定である。
本システムは、データベース・サーバ、Webアプリケーション・サーバ、WWWブラウザーからなるWeb 3階層アプリケーション・システムとして構築されている。アプリケーションはJava Servlet により実現されている。（完成日 1999年9月）
慶應義塾大学業務改革推進室
TEL:03-3453-9510 FAX 03-5440-9481
E-mail:web-rs@adst.keio.ac.jp
私情協ジャーナルでは、会員大学・短期大学における教育や環境に関する情報を毎号掲載することにしております。
つきましては、下記の通り掲載情報を募集しますので、奮ってご応募下さい。
1. 内容
大学・短期大学における情報教育（情報技術を活用した教育も含む）や情報環境に関するもの。
例：マルチメディア教室の完成、教育システムの開発、など。
2. 字数
350字以内
3. 記述必要事項
タイトル、完成日、担当者名（部署名）、問い合わせ先（TEL、FAX、E-mailなど）。
４．申込締切と原稿締切
申込締切はジャーナル発刊日の２ヶ月前まで、原稿締切はジャーナル発刊日の１ヶ月半前まで。
ジャーナル発刊 平成12年１月末 平成12年３月末 申込締切 11月末 平成12年１月末 原稿締切 12月15日 平成12年２月15日
５．申込資格
私情協の会員大学・短期大学の教職員。
６．注意事項
７．送付方法
データファイル（MS-WordまたはMS-DOSテキスト形式）を電子メールで送付、もしくはフロッピーディスクで郵送下さい。
８．問い合わせ・送付先
社団法人 私立大学情報教育協会事務局 〒102-0073 千代田区九段北4-1-14 No.1山崎ビル4F
TEL:03-3261-2798 FAX:03-3261-5473 E-mail:info@shijokyo.or.jp