社団法人私立大学情報教育協会
平成１５年度第２回機械工学教育IT活用研究委員会議事概要

�T．日時：平成１５年９月１２日（金）午後３時より午後５時まで

�U．場所：私情協事務局会議室

�V．出席者：曽我部委員長、角田、田辺、河端委員、井端事務局長、木田

�W．検討事項

(1) Webによる機械工学教育教材データベースについて

Webによる機械工学教材データベースがテスト稼働されたことに伴い、今後委員会外の関係教員（調査回答者）に教材情報を登録いただくための依頼文書案を曽我部委員長より提出いただき、それに基づき文案について意見交換したところ、下記のような意見があった。

• 文書標記が「webによる機械工学教材データベースへの教材の登録のお願い」となっているが、「教材の登録」という言葉は若干語弊があるので、「〜データベース」以下を、「構築の協力のお願い」とした方が良い。
• 私情協の調査回答者に唐突に依頼文書を送っても、あまり協力を得ることができないように思われるので、前書きとして調査回答への御礼文やデータベース考察の行き先を加筆すべきである。
• 依頼文に記載されているURLは私情協の委員会webページのものであるが、データベース自体web上に公開されているので直接URLを記載した方が良い。

以上の意見を踏まえ、次回委員会までに再度曽我部委員長に依頼文を起草いただくこととした。

次に、教材情報の募集方法について意見交換したところ、�@mailで依頼文を送信するよりも、郵送した方が協力を得やすい、�Aデータベースのキャプチャー画面を交えた説明書も同封した方が良い、�B利用する上での著作権上の注意書きも加えた方が良い、との意見があった。

�@については、私情協の著作権処理事業との整合性を取るべきであるとの意見があったが、事務局より、電子著作物処理事業システムを活用するにはデータベースとはまた別に教材情報や著作権情報を登録する必要があり、大学レベルでのコンセンサスを得なければならないとの説明があった。

また、教材の濫用を防止するのであれば、データベースを閲覧するために認証を掛けることも考慮すべきであるとの意見があったが、それに対して多くの教員から協力を得るためにはあまり制限を加えない方が良いとの意見もあった。以上を踏まえ、当面はデータベースをオープン化して運用し、著作権対策としては、リンク先の教材の著作権は各教員に帰するという一文を加えて対応していくこととした。以上も含め、次回委員会までに田辺委員より利用する上での規定・注意事項を取りまとめ、提出いただくこととした。

なお、依頼文書の送付方法としては、まずは紙ベースで郵送し、次にmailで送信するという二段階の方法を採ることとした。また、説明書は次回委員会までに事務局がたたき台を作成し、それに基づき次回委員会にて検討することとした。