本協会は、大学・短期大学の授業改善の一方策として、授業へのコンピュータやネットワークの活用を促進・奨励しております文部省所管の公益法人です。現在、本協会では、文学から医学にわたる16の学問別の委員会(以下 委員会)を設け、授業改善のためにマルチメディアの活用を研究しております。
最近では、教材・素材の電子化がクローズアップされて参りました。電子化は、一個人、一大学で整備することには自ずと限界があり、先生方による連携協力が不可欠となります。したがって授業を担当される先生方が自作の教材・素材データを相互に公開・利用する、いわゆるネットワーク上での「情報の共有」が可能であれば、授業運営の面で大変有益であると考えております。そこで本協会では、先生方のご理解ご協力を得て、教材・素材データの情報を収集し、委員会Webページでデータベース化やリンク集を作成することにいたしました。
教材や教材情報をご提供いただくか、あるいは当協会や委員会に対するご提言をくださったり、委員会が実施するアンケート調査等にご回答いただいた先生方には、専門委員会Webページのアクセス用の関係者専用ID(以下 ID)を発行いたします。そして集まった教材、ご意見を会員内で相互に利活用できるようにしたいと考えております。
つきましては、以上の趣旨にご高察たまわり、以後情報の共有化をしてくださる先生方は、下記により教材・素材データ、情報の共有化にご協力いただきますようお願い申しあげます。
記
<教材・素材デ−タの情報提供の内容について>
◎ 教材についての情報提供をお願いする分野
文学、英語学、社会福祉学、心理学、法律学、経済学、会計学、物理学、化学、機械工学、建築学、経営学、 経営工学、栄養学、被服学、歯学、薬学、医学 に関する学問分野。
◎ 教材情報の具体例
コンピュータやネットワークを活用することにより、共有することが可能な教材(画像、ワープロ文書、ファイル、ホームページデータ、プレゼンテーションデータファイル、プログラム等)またはその所在情報、活用情報等をご提供いただければと考えています。
<具体例として>
1.HTML化された教材やインターネットのURL
・問題集、動画教材、教科書、シラバス等
(例;文学の中国文学(紅楼夢)の自作教材が以下のURLにある。
情報大学文学部鈴木研究室HP:http://www.johou-u.ac.jp/BUNGAKU/suzuki.html
Windows仕様 PowerPointで作成、ダウンロードして使用、2.2Mバイト)
2.講義に利用するプリント等で,パソコン上のワープロソフトで作成されたもの
(例;法律学の刑法の授業プリント、Mac仕様、EGWordで作成、354Kバイト)
3.PowerPointなどのプレゼンテーションソフトで作成された講義用プレゼン資料
4.デジタル化された画像ファイル(GIF、JPEG、PDFなど)
5.パソコン上で動作する教育用の自作ソフトウェア等
6.市販の医学教育用ソフトウェアの紹介、効果的な活用法等 (市販ソフトウェアのレビュー的な情報も歓迎)
7.その他、デジタル化された、あるいはコンピュータで活用できる共有可能な教育関連情報
8.講義などで利用される通常のスライド写真等
9.デジタル化されていないものは、審査、検討が必要です。
◎ 情報提供の具体的な方法
1.画像、文書ファイル、ホームページデータ、プログラム等、デジタル化されたデータは、フロッピーディスク、MO(光磁気ディスク)、CD(CD−R)等のメディアに保存していただき、活用方法、公開する場合の条件等(改変不可、著作権情報の表示義務など)を記した別紙(様式不問)とともに、私情協事務局までお送りください。送料およびメディアの代金は私情協側で負担させていただきます(後日精算させていただきますので、別紙(様式不問)にてご請求ください。)。容量が小さい場合は、info@juce.jp 宛にE-mail(添付ファイル)にてお送り頂いても結構です。
2.教育に活用できるインターネット上のホームページアドレスや市販ソフトの紹介,情報機器を使った効果的な教育法の情報、委員会に対するご提言は、info@juce.jp 宛にE-mailまたはFAX:03-3261-5473でお知らせください。
3.その他,ご不明の場合は,E-mail:info@juce.jp、または、FAX:03-3261-5473にお問い合わせください。
◎ 注意事項
1.本委員会Webに掲載出来る教材は、自作教材であり、テキストや他のWebから無断転用・引用した場合は、掲載をお断りいたします。著作権の承諾を必ず得ていてだきますようお願いいたします。また、医学や歯学など患者データ(患部の写真等)をご提供いただく場合も本人の承諾を得ていただきますようお願いいたします。
2.IDは、各委員会の審査の後、付与されるものであり著作権の承認を得ていなかったり、有益な情報と判断されないものにはIDを発行しない場合もあります。
3.現在市販されていないソフトや入手が困難なソフトで作成された教材は、お断りする場合がございます。
4.連絡先(E-mailアドレス等)を必ず明記して下さい。
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