政治学分野の情報活用能力育成に向けた授業事例

【政治学分野における情報教育のガイドライン】
到達度	該当○
①　情報検索とワープロ、表計算、プレゼンテーションなどの基本的な情報処理ができる。
②　政治および政治学関係の文献・資料の所在を知り、検索することができる。
③　政治的な事象に関して、情報の適切な収集ができる。
④　種々のメディアの特性を理解している。
⑤　情報倫理を身につけており、情報の信頼性・信憑性を識別できる。
⑥　目的に沿って情報の比較、対照、処理ができる。	○
⑦　情報のおかれているコンテクストを理解し、情報に含まれる多様な意味内容を客観的に比較・分析し、問題の所在を発見できる。
⑧　発見した問題に対する自らの見解を適切に表現できる。
⑨　コミュニケーションの内容・対象に応じて、適切なメディアを選択できる。
⑩　ICTを活用して意見発表し、他者との意見交換を通じて共通理解をつくり出すことができる。

【授業情報】
慶應義塾大学法学部教授小林良彰氏
科目名：政治過程論特殊研究
対象学年：3、4年	クラス規模：　25名
必修・必修選択・選択・随意	授業形態：講義・実習・その他（　　　　）
情報活用能力の育成を目指した授業の概要　現代における政党、マスメディア、官僚、圧力団体などをアクターとする公共政策の形成過程や選挙、地方自治など様々な政治過程を対象に、従来の理論に基づいて仮説を立て、客観的なデータを分析して仮説を証明することで現実の政治の実態を明らかにすることを学びます。　本特殊研究は、特に上級者の学生を対象として政治現象を実証的に分析することを目的に、講義形式ではなく少人数による演習形式で行います。このため本特殊研究の履修に際しては、SPSSとSTATAの両方を十分にマスターしていることが必要になるので、統計情報処理Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳを履修していることを前提にします。なお、初回授業の際に、上記の確認するための試験を行い、一定の得点以上を取得した学生についてのみ履修を認めます。