教育学分野の情報活用能力育成に向けた授業事例

【教育学分野における情報教育のガイドライン】
到達度 該当○
�　‐霾鷂〆�ツールを用いて必要とする文献や情報を検索し、その信憑性を検討できる。 ○
�◆‖昭圓琉娶�（引用文献等）と自己の意見を明確に区分して表記できる。 ○

��　基本的なソフトウェア（文書作成、表計算、作図）を用いて、論文作成やプレゼンテーション等ができる。

 ○
�ぁ〔槁言瀋蠅箜惱ぜ圓亮詑屬稜聴�のために必要な情報を、ICT機器を用いて調査・集計できる。  
�ァ―厳廚靴疹霾鵑鯢酬彁察ε�計ソフトを用いて分析・評価できる。  
�Αー�集した情報及び教育実践記録などの文字・映像情報のデータベース化を行い、適切に管理できる。  
【授業情報】
筑紫女学園大学文学部アジア文化学科教授（中等教職課程専任）竹熊 真波 氏
科目名：中等教育原理
対象学年：2年（前期） クラス規模：　61名・29名
教職必修・必修選択・選択・随意 授業形態：講義・実習・その他（　　　　）

情報活用能力の育成を目指した授業の概要

　平成26年度前期に行った教職必修科目である「中等教育原理」では、教師になるために必要と思われる資質（プレゼンテーション力など）を体験的に身につけることを目的として、授業の中盤に教育に関連した論題でのディベートを、後半にはグループによる外国の教育制度の発表を行った。その指導の過程で、上記�´↓�に関する情報活用能力の育成も視野に入れた。
　具体的に、ディベートでは、必ず根拠となる資料に基づいてそれぞれの立場を主張するように指示し、証拠資料として、書籍、雑誌、新聞、インターネットなどから「質の良い情報」（明確な論点を主張しているものやそれに対する理由付けが明確であるもの、事実に基づいているものなど）を入手するように指導した。またジャッジの際の判断基準の中に「証拠資料のねつ造」の有無を問う項目を設け、学生同士で確認させた。ディベートは「義務教育段階での不登校を認めるべきである」、「体罰規定を見直すべきである」、「英語教育を小１からはじめるべきである」と言った論題を取り上げた。
　次いで、外国の教育の発表では、必ずパワーポイントを使用することとし、最終頁に参考文献一覧を示すように指導するとともに、参考文献に関して以下のような指示を出した。

  • 参考文献はウィキペディアのようなインターネット辞書は不可とする
  • 外務省、当該政府観光局など信憑性あるデータを使用すること
  • 一人1冊は「書籍」にあたること（ガイドブック等でも良い）
  • インターネットデータの場合、入手日を明記すること

そして、評価基準として、�吉�表の方法、�業�表資料のまとめ方、�兄�前の下調べ、�源駑舛僚佚掬�の明示、�好繊璽爛錙璽�　を示し、学生達が相互評価することとした。また、発表の一週間前には、パワーポイントデータを事前提出させ、チェックを行った。

関連資料

　平成26年度前記の授業評価において「ディベートを通じて有意義な学びがあった」という問いに68.4％が「大いにそう思う」、23.7％が「そう思う」と9割以上が肯定していた。同様に「外国の教育制度の調べ学習や発表を通じて多くの知見を得た」についても、68.4％が「大いにそう思う」、31.6％が「そう思う」となっており、授業評価アンケートに回答した学生全員が肯定的な評価を行っていた。自由記述の中にも、「ディベートや、発表がすごく力になりました。自分の中にたくさん課題がうまれたので、これからどんどん改善していきたいです。ありがとうございました！」というコメントがあった。

　ディベートの様子

　

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